建物の安全・安心を支える技術 戸田式コンクリート充填鋼管構造「TO-CFTシステム」
概要
中低層の倉庫から超高層の住宅・オフィスビルまで柔軟に対応

TO-CFTシステムは、実績のある従来のCFT(Concrete Filled Steel Tube)造に当社独自の技術を統合することにより、高品質・経済性・短工期を実現する構造システムです。
自由度の高い設計が可能で、中低層の倉庫から超高層の住宅・オフィスビルまで柔軟に対応できます。
CFT造は、円形あるいは角形鋼管の中に高強度のコンクリートを充填し、柱として用いる構造です。鉄骨造、鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造に続く『第4の構造』と呼ばれ、耐震性や施工性に優れています。
TO-CFTシステムは、従来のCFT造に以下の最新技術を統合し、実現した当社独自の構造システムです。

メリット

- 安全性が向上します
- 柱のコンクリートを帯筋と鋼管の二重で巻くことにより、コンクリートの脆性的な破壊を防止することで、耐震性を向上させることができます。
- 居住性が向上します
- 柱断面を小さく抑えることで、超高層集合住宅でも有効床面積を広く確保することが可能となり、より良好な住環境を実現でき、200m超えの超高層集合住宅が90cm角程度の柱断面で実現できます。
- 経済性が向上します
- 鋼管内に高強度鉄筋を挿入することで、高価な鋼管の厚みを抑えることが可能となり、従来よりも安価に施工することができます。また、鉄骨造よりも耐火性が高いため、耐火被覆を薄くすることができます。
特徴
TO-CFTシステムは、さまざまな技術を統合することにより、高品質・経済性・短工期を実現します。
Super CFT構造
CFT柱充填コンクリートの高強度化に加え、高強度鉄筋を鋼管内に挿入することで、耐力・靱性に優れ、柱断面を小さくできます。
本技術は(株)都市居住評価センターの構造評定(構17007)を取得しています。


耐火被覆半減
耐火実験による検証結果をもとに、従来のCFT造柱に比べて、耐火被覆の厚さは半分で済みます。(1、2、3時間耐火)
本技術は国土交通大臣認定(FP180CN-0466等)を取得しています。

制振構法・免震構法
地震や強風による振動に対しては、制振構法や免震構法を組み合わせて、耐震性や居住性を向上させます。
制振構法では、オイルダンパーや粘性壁などの制振ダンパーを各階に配置します。 免震構法では、積層ゴムや弾性すべり支承を主に1階床下に配置します。
高強度・高流動コンクリートの使用
通常のCFT造では、鋼管内に密実にコンクリートを充填するために、高強度で流動性の高いコンクリートを使用します。
このようなコンクリートはJIS規格の普通コンクリートではないため、国土交通大臣の認定を必要としますが、当社では多くの実績があります。


JISコンクリートによる落とし込み工法
JIS規格のコンクリートを使用した落とし込み工法を開発し、実大施工試験により充填性を確認しています。
この工法は、JIS規格の普通コンクリートを用いるため、経済性に優れています。

認定関係
- Super CFT構造:
- 株式会社 都市居住評価センター構造評定
(構17007)
- 株式会社 都市居住評価センター構造評定
- 耐火関連:
- 国土交通大臣認定
- 1時間耐火:FP060CN-0454
- 2時間耐火:FP120CN-0460
- 3時間耐火:FP180CN-0466
CFTコンクリート打設管理システム
CFTコンクリート打設の際に、打設速度や筒先の埋込深さを自動制御することにより、充填性の高いCFT柱の施工を可能にします
「落とし込み方式」によるCFTコンクリートの打設は、「圧入方式」に比べてコスト面でメリットがある一方で、打設時に空気を巻き込みやすいなど、品質的なデメリットがあります。これを解消するために打設速度をリアルタイムに測定し、打設速度・筒先埋込深さを自動制御するシステムを開発しました。システムの打設速度測定機能は「落とし込み方式」だけでなく「圧入方式」によるCFTコンクリート施工時の計測システムとしても適用できます。

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- 日本赤十字社和歌山医療センター
- CFT造柱にスランプ21cmのJISコンクリートを使用した「CFT柱JISコンクリート充填工法」を開発(2010年12月8日)(PDF:282KB)
- SuperCFT工法を採用した「(仮称)有明南プロジェクト」建設が、本格的に始動(2009年7月8日)(PDF:297KB)
- 「芝浦ルネサイト」が竣工を記念し、街開きイベントを実施(2009年5月9日)(PDF:923KB)
- 耐火被覆低減技術、国土交通大臣の一般認定を取得(2006年4月13日)
- 鉄筋入りCFT(Super CFT)柱の実大施工実験(2004年9月1日)
- 「200mを超える超高層集合住宅構法を開発」(2003年9月10日)