省エネルギー対策 ZEB
WHAT'S NEW
「工事現場の脱炭素に向けた背景」の項目を追加しました。
「ZEB化による費⽤対効果について」の資料PDFを更新しました。
ZEBページをリニューアルしました。
「ZEBプランナーとしての取組み」を更新しました。
TODA BUILDING(戸田建設新本社ビル) TODA BUILDING
東京都中央区京橋1丁目にて建設中の新社屋「TODA BUILDING」において、建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)による建築物全体評価※1にて最高ランクである★5つ及び「ZEB Ready」認証を2021年9月6日付けで取得しました。
なお、超高層複合用途ビル※2における建物全体での「ZEB Ready」認証取得は本件が日本初となります。



- ※1エネルギー消費性能計算プログラム(非住宅版)Ver.3.0.1(WEBPRO)を使用
- ※2建物高さ150m以上の複合用途ビル
筑波技研研究所グリーンオフィス棟 グリーンオフィス棟
各種環境配慮技術の実証を目的に建設した環境技術実証棟を、研究所職員が利用する事務所へ改修しました。
本計画では、地域の自然環境・気候風土に根ざした研究施設を目指し、沿道から敷地中庭までの連続する緑化計画とすることで、周辺環境と呼応する緑豊かな事務所を実現しました。
2フロアの執務室では、室内のどこからでも緑や木質を感じられる空間としました。
省エネルギーへの取り組みでは、『ZEB』(BEI=0.00)を達成し、更に新たな概念である「カーボンマイナス」の実証のため、設計段階から施工・運用に至るまでの様々な環境技術を取り入れ、脱炭素社会の先導モデルとなることを目指しました。


- ※カーボンマイナスを目指す実証オフィスの運用を開始-筑波技術研究所「グリーンオフィス棟」が完成-
- ※「第1回SDGs建築賞」受賞作品の決定について(2023.1.12)
- ※BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)に基づく第三者認証により『ZEB』を取得
ZEBとは?100年 ZEB
Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称で、「ゼブ」と呼びます。快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。ゼロエネルギーの達成状況に応じて、4 段階のZEB シリーズが定義されています。
戸田建設では、初期検討段階から設計・施工段階、更には設備改修・更新段階に至るまで建物の企画から運用までトータルデザインでZEB 実現に取組みます。



ZEB化による費⽤対効果について 資料PDF[PDF:962KB]
当社実績に基づく独自試算により、プロジェクトのイニシャルコストに与える影響、ZEB 達成のための手法とメリット・デメリットを取りまとめました。
戸田建設のZEBに関連する取組み
当社では世界の「1.5℃目標」達成に向け、ZEBの普及と共に、2010年よりエコ・ファースト企業として環境課題の解決に取り組んできました。2017年にCO2削減目標のSBT※4認定を取得し、さらに2019年にはRE100イニシアチブ※5へ加盟し、事業活動におけるCO2排出量の削減、そして再生可能エネルギーの利用を推進しています。
また、本物件では今後、運用・技術の両面において更なる省エネ、CO2削減性能の向上に取り組み、ZEBの普及に貢献していきます。
戸田建設のZEBプランナーとしての取組み
「ZEB プランナー」とは、「ZEB や省エネ建築物を設計するための技術や設計知見」を活用して、一般に向けて広くZEB 実現に向けた相談窓口を有し、業務支援(建築設計、設備設計、設計施工、省エネ設計、コンサルティング等)を行い、その活動を公表する事業者です。
戸田建設は、ZEB プランナーとして、ZEB の導入を検討しているオーナーに対し、ZEB 実現に向けたプランニングを実施しています。
戸田建設は、「ZEB プランナー」として2025 年度に自社が手掛ける設計・コンサルティング業務のうち、ZEB 相当案件が占める割合を50% 以上とすることを目標としています。


工事現場の脱炭素に向けた背景関連リリース
地球温暖化対策として温室効果ガスの排出抑制が求められるなか、当社はSBT認定※3を2017年に取得・2022年に更新しており、スコープ1+2※4の排出総量を2030年度までに2020年度比42%削減することを目標として掲げています。工事現場においては「TO-MINICA(低炭素施工システム)※5」の使用、RE100に適合する再生可能エネルギー電力の採用などにより、スコープ1+2の削減に取り組んできました。今後はさらなる削減に向け、現場事務所のZEB化を推進し、脱炭素社会の実現に貢献します。
- ※32015年のパリ協定に基づいた、企業の科学的な根拠に基づくCO2排出量の削減目標
- ※4スコープ1:自社の建設現場等で使用したガソリン、軽油、灯油等に伴う直接排出
- ※5施工中に排出すするCO2両を事前に計算し、これに対して削減計画を立案する・実現する、当社独自のシステム















